100倍銘柄(米国株＆日本株)

投資家なら人生で一度は体験してみたい100倍株。

米国株にはテンバガーを超えるハンドレッドバガー(100倍株)を達成した銘柄が数多く存在します。

そんな100倍米国株の中で、上昇率トップのMicrosoftは3,956倍にもなりました。

▼Microsoftの株価チャート


日本では1995年末に発売となったWindows95。

Microsoftは、インターネット時代の幕開けの号砲を鳴らした企業といっても差し支えないでしょう。

今じゃ当たり前のWardやExcelも、当時を知る人間からすれば革命的でしたからね。

Microsoftの株価はWindows95発売以降、ITバブル崩壊で一時期低迷しました。

しかし、Windowsのバージョンアップを繰り返し、ゲーム産業やモバイル産業に参入するなどして事業を拡大することで、株価も大幅に上昇させます。

創業者のビル・ゲイツ氏も1994年～2006年までフォーブス誌の世界長者番付で13年連続1位を保持、Microsoftは名実ともに世界一の会社に成長しました。

もし1986年のIPO時に買っていれば、2021年11月には株価3,400倍以上。

株式投資にもしもはありませんが、米国株には100倍株(ハンドレッドバガー)となる可能性を秘めた有望企業が多数存在します。

100倍銘柄(米国株)の特徴とは？

ここでは主に、米国株で100倍を達成した銘柄に見られる特徴を紹介します。

▼100倍銘柄(米国株)


前述したMicrosoftを始め、AppleやAmazonといった世界を代表する大企業の名前がズラリと並んでいます。

そんな100倍超え米国株を見ると、以下の傾向が浮かび上がってきました。

▼米国株100倍銘柄の特徴
イノベーションを生む「人材の厚さ」、世界中から優秀な人間や技術が集まる米国株だからこそ、それに応じる形で大幅な株価上昇を遂げる企業が多くいるわけですね。

では、そんな100倍を超える可能性がある米国株を見つけるためには具体的にどうすればいいのか？

次章では、100倍期待米国株のスクリーニング方法を掘り下げます。

100倍期待の米国株のスクリーニング条件を公開！

100倍株になるような米国株の探し方。

過去にハンドレッドバガーを達成したの米国株の特徴を考慮したうえで、スクリーニング条件をまとめました。

▼100倍期待の米国株 スクリーニング条件
▼+α(数値入力でスクリーニングできない条件)
まず証券会社が提供するスクリーニングツールで、①～④の数値を入力しリストアップします。

そこで選出された銘柄にプラスαがあるかを確認していくのがベターです。

では各項目について、簡単に解説します。

米国株で100倍株への期待がもてる企業は、新興市場のなかにある銘柄の可能性が高いです。
アマゾンやマイクロソフトなど、過去に株価が大化けした銘柄のほとんどはNASDAQ銘柄でした。

米国の新興銘柄のなかにはハイパーグロース株と呼ばれるPERが100倍以上もあるような銘柄も存在します。

PER100倍以上という数値は、一般的な感覚からいうとかなり割高な水準ですが、それを上回るほどの成長力がある企業だと評価されることで、超割高なPERが許されているところがあります。

ただ、今から100倍株を手に入れようと思ったら、すでにPERが100倍以上になっている銘柄はやはり割高で、できればPER30倍以内の銘柄から探せると良いでしょう。

NASDAQ100の予想PERが高い時で30倍程度だったので、PER30倍以下という数値を採用しています。

▼NASDAQ100の予想PERチャート

引用元：株式マーケットデータ

米国の株式市場関係者や個人投資家はEPSの成長をとても重要視します。

EPSとは1株当たりの純利益のことであり、株価100倍をめざすのであれば最低限15％以上は平均的に伸びている企業をスクリーニングするのが良いでしょう。

逆算して、EPS15％以上の成長銘柄を選ぶのであれば、利益の源泉たる売上高はそれ以上の20％以上の毎期平均の成長率がほしいところです。

以上の条件で、SBI証券米国株アプリを用いてスクリーニングした結果がコチラ。

※2022年8月26日終値

このように証券会社が提供するスクリーニングツールを使えば、誰でも高騰期待の米国株を選出することが出来ます。

> > > 高騰期待株を自動抽出するAIシステムが登場！

上記銘柄にプラスαの条件指定をすれば、更にスクリーニング精度を高めることが可能です。

米国株のグロース株の場合、四半期決算と通期決算発表時に発表される来期予想（ガイダンス）が、市場予想（アナリスト予想）を上回っているかどうかが重要視されます。

このため、たとえ売上・利益が前期よりも15％増加していても、市場予想が16％なら悪決算とみなされ、株価が急落するケースが多くなります。

それにくわえ、通期決算時に発表される会社側の来期予想（ガイダンス）が市場予想を下回ってしまうことも成長が鈍化したとみなされ、株価急落の原因になります。

そのため、常に市場予想を上回る成長を遂げることが100倍株には求められます。

一方、アナリスト予想を上回る実績を出した企業の株には投資資金が入り、さらに株価を大きく上昇させていきます。

テンバガーやハンドレッドバガーになるような銘柄は、毎四半期のようにアナリスト予想を超えていく傾向があります。

グーグルの検索エンジンやメタのFacebook、アップルのiPod、ビヨンドミートの代替肉など、これまでなかったものや世の中の多くの人の暮らしに役立つ新技術や製品を持つ企業が株価100倍に近づく可能性の高い企業と考えられます。

また、アップルやスターバックスのように熱烈なファンのいる企業も100倍株に近づく確率が高いかもしれません。

熱烈なファンがいるということはブランド力が非常に高く、ちょっとやそっとの値上げをしてもファン離れが起きにくいのが特徴です。

こうしたファンがいる企業は成長力が高く、長い目でみると株価が大きく成長する可能性が高まります。

ご自身が利用している証券会社のスクリーニングツールと＋αの条件指定で、高騰が期待できる米国株を探してみてください。

日本株の100倍銘柄の過去例

米国株の100倍銘柄について取り上げてきましたが、ここからは日本株の100倍期待銘柄にフォースしていきます。

実は100倍銘柄は日本株にも存在します。

2008年のリーマン・ショックで株価が大幅に下落し、2012年末からアベノミクスによって株価が大幅上昇した過程で、底値から株価が100倍以上になった銘柄が続出しました。

以下は、日経新聞からの引用ですが、ここにある銘柄数だけで33銘柄あります。

▼100倍銘柄(日本株)


上記リストのなかでも、2012～2013年にかけて「パズドラブーム」を起こし、1年で株価が100倍以上になったガンホー・オンライン・エンターテイメントを覚えている人は多いのではないでしょうか。

▼パズドラ

引用元：パズドラ公式サイト

当時は「ガンホー相場」という言葉も生まれました。

当時はスマホが普及しだしたころで、スマホで手軽に遊べるパズルゲームにRPGの要素を加え、ガチャ機能を導入したことでユーザーの射幸心が刺激され、課金する人が続出。

社会現象にまでなった一大ブームを巻き起こし、業績と株価が一気に伸びていきました。

▼ガンホー(3765)の株価チャート


当時のガンホーの有価証券報告書を見ると、パズドラブームが起きる前の平成23年(2011年)12月期から翌期、翌々期と売上・経常利益・当期純利益が凄まじい勢いで伸びているのが確認できます。

▼ガンホーの有価証券報告書

引用元：ガンホー・オンライン・エンターテイメント

売上は2年で17倍、経常利益は58倍、当期純利益は33倍に跳ね上がっています。

この業績の急成長が株価チャートにも反映されたといえるでしょう。

100倍銘柄(日本株)の特徴とは？

米国株では世の中に存在しないサービスなどがイノベーションを生み、その影響が株価にも反映されることをお伝えしましたが、日本株は少し異なります。

以下が日本株の100倍銘柄の特徴です。

▼100倍銘柄(日本株)の特徴
米国株に比べて、日本株は上昇は短命なことが多いです。

ただ短期的な上昇率で見れば、日本株にも妙味はあります。

株価上昇の波に乗り遅れないためにも『AIを搭載した銘柄分析システム』を用いた株式運用などがあります。

今はヘッジファンドなどのプロの投資家もAIを活用する時代、個人投資家も使えるツールはどんどん利用していくことが大切です。

100倍期待の日本株スクリーニング条件

最後に100倍期待の日本株のスクリーニング条件について紹介します。

基本的には米国株 100倍銘柄の探し方と同じになりますが、やや異なる条件などもありますので解説していきます。

日本株の100倍期待のスクリーニング条件は以下の通り。

▼100倍期待の日本株 スクリーニング条件
東証が2022年4月に市場再編をする以前、テンバガーを達成した銘柄はマザーズやジャスダックといった新興市場銘柄に多く集まっていました。

また、最近は少ないですが、地方市場の新興市場(アンビシャス、セントレックス、Q-Board)にも時折、北の達人、オウケイウェイブといった大化けする銘柄が出てくることがあります。

この流れは市場再編後も変わらず、グロース市場銘柄に今後もテンバガー銘柄が誕生する機会が多くなると思われます。

新興市場銘柄は成長期の銘柄が多くて時価総額も小さく、株価上昇余地が大きいこと。

IPOすることで知名度や信用度が増して業務提携や新たな販路の開拓などがしやすくなります。

また資金調達がしやすくなることなどのメリットもあり、新興市場銘柄からテンバガーを超える100倍株になるような銘柄が出てくることもあると考えられます。

ガンホーが100倍株になったときもジャスダック上場銘柄でしたしね。

日本株の場合、先述したリーマン・ショック以降にテンバガーを達成した銘柄を振り返ってみると安値の株価が500円以下のものが多くみられます。

たとえば、FRONTEOは2020年のコロナ・ショックで株価が156円まで下落。

その後、1年足らずで5300円まで上昇しました。

日本株の場合、米国株と違い単位株制度というものがあります。

基本的に100株単位の売買になるため、あまり株価が高いとそれほど資金のない個人投資家の投資資金があまり入ってきません。

そういう事情もあり、低位株のなかから大化けする銘柄が出やすい背景があります。

もちろん、このことは100倍株を探すうえでも同じことが言えるでしょう。

100倍株を目指すのであれば、購入時の時価総額は低い方が100倍を達成する確率は高まります。

時価総額300億円以下の銘柄というスクリーニング条件はテンバガー銘柄を探す時と同じ条件です。

過去に株価が100倍になった日本株の新規上場IPO時の時価総額を調べると、

・セリア：時価総額(初値)108億円　※2003年9月18日ジャスダック
現在の時価総額2542億円

・MonotaRO：時価総額(初値)276億円　※2003年9月18日マザーズ
現在の時価総額1兆2714億円

上記2銘柄のように、最初は時価総額300億円以下の銘柄であるものが多い傾向があります。

必ずしも300億円以下でなければダメということはありませんが、1つのバロメーターとして300億円以下という数値はスクリーニングに役立つと言えそうです。

10倍、100倍と株価が大きく上昇する成長企業の特徴として、創業者が筆頭株主または大株主である傾向があります。

これは会社が大きくなって株価が上昇すれば、創業者の保有する株の価値も上がり、多額の配当も受け取れるようになるため、雇われ社長よりもはるかにモチベーション高く仕事をしてくれるためです。

また、上場から5年以内というのは、IPOすることで知名度などがあがり、勢いのある時期ともいえます。さらに、創業後まもない時期に出資したベンチャーキャピタルなどが株を売り抜けて、株の需給バランスが改善されているころです。

会社の業績予想などを見て、高い成長性を今後も維持できそうな銘柄なのかを見極めたうえで投資を検討したいところです。

テンバガーやハンドレッドバガーになるような企業に共通するのは、持続的な高成長力を持っているということです。

ハイパーグロース株と呼ばれるような銘柄は、100倍株の候補になる可能性を秘めています。

ただ、ハイパーグロース株の場合は、業務拡大のために投資がかさむことが多いため、赤字続きの会社もわりと多く、スクリーニング条件に利益を含めてしまうとリストアップできません。

そこで、利益の源泉となる売上高が毎期高い成長をしているかを見ていきます。

数値としては20％以上平均的に成長している企業が望ましいです。これは過去の傾向からもいえることです。

過去に株価が100倍になったことのある銘柄であるMonotaROと北の達人コーポレーションの成長拡大期の業績をごらんください。

▼MonotaROの有価証券報告書

引用元：MonotaRO有価証券報告書

▼北の達人コーポの有価証券報告書

引用元：北の達人コーポの有価証券報告書

MonotaROも北の達人コーポレーションも平均すると毎期20％以上の売上高成長率を達成しています。

100倍株は10倍株の延長線上にあります。そして、10倍株となる確率の高い銘柄には国策などの大きなテーマやブームがある場合が多い傾向にあります。

過去にはバイオブームやゲーム株ブームがあり、そーせいグループやナノキャリア、ガンホーなどが100倍になりました。

ブームが来ているセクターの中でも、特に成長性の高い材料を持っている企業にいち早く投資することが100倍株をつかむコツといえます。

これから国策として盛り上がりそうなセクターにはたとえば「金融教育」があります。

「新しい資本主義」というスローガンを掲げ、資産所得倍増の政策を打ち出している岸田政権。

NISAの恒久化や投資枠の拡大などを検討しているようですが、国民の中には投資がこわいと思っている人も多く、投資に対する正しい知識を身に付けさせることや偏見をなくしていくことが重要です。

そのためには「金融教育」がとても大切であり、2022年4月からは高校で「投資信託」を学ぶ授業が必須となりスタートしています。

さらに、金融庁は2022事務年度の金融行政方針の中で、国家戦略として金融教育の体制づくりを検討する旨を打ち出しています。

金融教育の場合は、2，3年で終わるような短いテーマではなく息の長いテーマです。

株価が100倍になるにはかなりの時間を要することがほとんどですので、長期的に成長していく分野のセクターが望ましいと思います。

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