2022年12月29日
おすすめの本命脱炭素関連銘柄

目次
そこが分からないまま、候補の名前だけが増えていきます。
脱炭素(カーボンニュートラル)の目標は、2050年に二酸化炭素の排出量を実質0にすることです。
そのための取り組みは、再生可能エネルギー・合成燃料・電化・CCSの4つに分かれます。
結論から言うと、脱炭素は短命で終わらない長期のビッグテーマです。
理由は次の3つです。
・①2050年に排出量を実質0にするという、数十年単位の目標がある
・②テーマ株は熱しやすく冷めやすいが、脱炭素は長く注目を浴び続ける
・③個人・機関の買いとファンド組み入れが続けば、株価は5倍10倍も期待できる
本命銘柄と投資信託を、順に確認していきます。
「脱炭素 関連銘柄 本命」で調べてここに来た方が知りたいのは、どの会社を見ればいいのかだと思います。
なので私は、銘柄を並べる前に、分野ごとに誰が動いているのかを先に整理しました。
先に言うと、取り組みは4つの分野に分かれていました。
❞脱炭素(カーボンニュートラル)実現までの取り組みと主要銘柄
脱炭素(カーボンニュートラル)が掲げる目標は2050年です。
二酸化炭素の排出量を、実質0にすることを目指しています。
主な取り組みは以下の工程となります。
▼カーボンニュートラル実現に向けた取り組み
・化石燃料による発電を再生可能エネルギーによる発電へ(風力発電など)
・運輸燃料を電化(電気自動車など)
・化石燃料を合成燃料へ(水素、アンモニアなど)
・過去排出したCO2の対処(CCSなど)
CO2排出量の中でも大きな割合を占めるのが、化石燃料による発電です。
これを再生可能エネルギー発電に置き換えます。
自動車はEV自動車へ、燃料はアンモニアや水素などへ置き換えます。
こうしてCO2排出量の削減を図ります。
また過去に排出されたCO2を回収し、地下に埋蔵するのがCCSです。
2070年までのCO2削減量の15%相当を担う予定の革新的技術です。
これら脱炭素の実現に向けた対策それぞれの、リーディングカンパニーとなりそうな本命銘柄を紹介していきます。
1.再生可能エネルギー(洋上風力発電)
洋上風力発電とは、海洋上に発電機構を設置する風力発電です。
洋上では地上に比べて、より大きな風力を持続的に得られます。
そのため安定的に、大きな電力供給を可能としています。
既にイギリスやドイツ、中国などで導入されています。
洋上風力発電は急成長している分野です。
海に囲まれた日本では、設置が比較的向いています。
日本政府も洋上風力の導入拡大に向けて「再エネ海域利用法」を施行しました。
国を挙げて力を入れている分野です。
再生可能エネルギーの中でも特に注目されている選択肢です。
この洋上風力発電において活躍している企業を紹介します。
▼主要銘柄
・三菱商事(8058):洋上風力の公募第一弾、3海域での事業者に採択
・日立造船(7004):洋上風力低コスト化の公募事業にて採択。
・住友商事(8053):ヨーロッパの洋上風力発電に多数参画。
・大林組(8053):洋上風力の基礎固定方法に独自技術を持つ。
・東京ガス(9531):洋上風力低コスト化の公募事業にて採択。
2.合成燃料(アンモニア)
アンモニアは、燃焼しても二酸化炭素を排出しない「カーボンフリー」の物質です。
水素と並ぶ新たな燃料として注目されています。
石炭火力発電に混ぜて燃やす(混焼する)使い方があります。
これで二酸化炭素の排出量を抑えることができるとされています。
今後は混焼率を向上させる技術の確立が課題です。
あわせてアンモニアだけを燃料として使用できるよう開発が進んでいます。
さらにアンモニアは、燃焼後に水素が発生します。
その水素を使って水素エネルギーを生み出すことも期待されています。
そんなアンモニアの活用を促進する企業達を紹介します。
▼主要銘柄
・INPEX(1605):アンモニアをアラブ首長国連邦から調達する供給網を構想。
・中外炉工業(1694):アンモニア燃料の工業炉実用化。
・商船三井(9104):アンモニアを燃料とした大型アンモニア輸送船開発に着手。
3.電化(電気自動車)
乗用車はCO2排出量の11%を占める大きな存在です。
そんな乗用車からのCO2排出を、限りなく0に近づけられるのが電気自動車です。
カーボンニュートラルの実現に向け、各国はガソリン車への規制を進めています。
二酸化炭素を排出しないEV(電気自動車)などの販売目標も定めています。
日本でも2021年1月、菅元首相が「2035年までに新車販売で電動者100%を実現する」と宣言しました。
EV(電気自動車)の一般普及なしではカーボンニュートラルは実現できないほど、重要な取り組みとなっています。
ここでは電気自動車の拡大に存在感を示す企業を紹介します。
▼主要銘柄
・トヨタ自動車(7203):電気自動車に注力。
・旭化成(3407):電気自動車用リチウムイオン電池に用いる技術を持つ。
・宇部興産(4208):リチウムイオン電池に使う材料などの工場を増設。
4.CCS(二酸化炭素地下貯蔵)
大気中の二酸化炭素の回収を行う新技術です。
2070年までのCO2削減量の内、15%を担う想定です。
空気中の二酸化炭素を、他の気体から分離します。
それを地中深くの岩石の隙間などに貯留する技術です。
貯留された二酸化炭素は、長い年月をかけて地中の塩水に溶け込みます。
あるいは結晶化すると想定されています。
また油田に注入することで、二酸化炭素を地中に格納できます。
同時に石油を押し出すことで、石油の採掘量を増やすことが出来るとも考えられています。
▼CCS(二酸化炭素地下貯蔵)の図解
引用:経済産業省資源エネルギー庁HP
このCCSの拡大、開発において存在感を示すのが以下の企業です。
▼主要銘柄
・三菱重工業(7011):CCS関連の特許数日本一。
・INPEX(1605):オーストラリアに世界最大級のCCS導入を計画。
洋上風力では商社、アンモニアではINPEX、CCSでは三菱重工業と名前が並びました。
並べ直してみると、INPEXと三菱重工業は2つの分野に顔を出しています。
つまり複数の分野にまたがって名前が出る会社があるという並びでした。
❞4分野の主要銘柄を並べて分かったのは、対象になる業種の広さでした。
発電、燃料、自動車、CO2の回収まで、事業の中身がまるごと違います。
1社に絞る話ではなく、分野ごとに担い手が違うテーマだと受け取りました。
脱炭素関連銘柄の中で値上がりが期待出来る本命銘柄5選
前項では脱炭素(カーボンニュートラル)実現へのリーディングカンパニーをご紹介しました。
本項では脱炭素関連銘柄の中でも特に値上がりが期待出来る銘柄に注目してご紹介します。
4分野の主要銘柄には、商社から重工まで業種の違う会社が並びました。
そこから値上がりの期待という一点で絞ると、どこが残るのかを確かめました。
残ったのは、本業がそのまま脱炭素に重なる5社でした。
❞▼本命銘柄5選
・日本電産(6594)
・岩谷産業(8088)
・三菱重工業(7011)
・信越化学工業(4063)
・昭和電工(4004)
1.日本電産(6594)
EV(電気自動車)向けモーターやパワステシステムを手掛けています。
シートやドアの電動システムも同様です。
さらに再生可能エネルギーの発電、蓄電、送配電も包括的に手掛る企業です。
多面的に脱炭素化社会に向けて、製品とサービスの提供を行っています。
▼日本電産のチャート
2.岩谷産業(8088)
岩谷産業は、産業ガスを基幹事業としています。
同時に、国内の液化水素メーカーとしてシェア100%を誇る企業でもあります。
日本で初めて商用水素ステーションを開設しました。
水素エネルギー社会の実現に向けて、利用開発を積極的に進めています。
▼岩谷産業のチャート
3.三菱重工業(7011)
三菱重工業はCCSのリーディングカンパニーです。
CCS関連の特許は、日本企業の中でもトップクラスの数を所持しています。
しかし三菱重工業の取り組みは、それだけではありません。
発電からCO2を発生させない取り組みも行っています。
脱炭素社会実現への取り組みとして、既存の火力発電所を次の3つのステップで変えていく計画です。
・石炭→天然ガスへの置き換え
・火力発電から発生するCO2の回収
・水素やアンモニアなどCO2ゼロで発電
それに伴う既存の火力発電所の改修なども行っています。
▼三菱重工業のチャート
4.信越化学工業(4063)
信越化学工業は、ここ1,2年で脱炭素へ向けて大きく投資を行っています。
対象は脱炭素向け素材の増産やEV電池素材です。
温室効果ガス(GHG)排出量の削減も含まれます。
その額は計1,200億円にのぼります。
▼信越化学工業のチャート
5.昭和電工(4004)
昭和電工は使用済みプラスチックを原料に使用して、アンモニアを製造しています。
品質は従来品と同等です。
にもかかわらず、製造時の環境負荷を大幅に低減しています。
公益財団法人日本環境協会が実施するエコマーク認定制度があります。
そこで製造プロセスとして世界初の環境ラベルを取得しています。
▼昭和電工のチャート
以上がおすすめの脱炭素関連銘柄となります。
一般的にテーマ株は、熱しやすく冷めやすいものです。
ただし脱炭素は長期的に注目が集まるビッグテーマと言えます。
ゆえに値上がりする銘柄の数、値上がり率共に大きな期待が持てます。
5社を並べて確かめたのは、脱炭素との距離の近さでした。
モーター、液化水素、CCS特許、電池素材、アンモニア。
どれも本業がそのまま脱炭素に重なっている会社でした。
本命と言える5社は、どれも本業が脱炭素に重なっていました。ここまでの答えは、そこに落ち着きました。
そうなると次に知りたいのは、銘柄の名前ではなくいつ買っていつ売るのかのほうになります。
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脱炭素関連銘柄に投資出来る投資信託のおすすめ3選
分散投資でリスクヘッジしながら、業界全体の成長や盛り上がりの恩恵を享受できる。
それが投資信託のメリットです。
脱炭素関連の銘柄に幅広く分散投資出来る投資信託があります。
その中からおすすめを3つ選んで、ご紹介致します。
1.脱炭素関連 世界株式戦略ファンド(資産成長型)
脱炭素関連で最も純資産が多い投資信託です。
純資産が多い投資信託は適正価格に落ち着きやすく、売買も容易です。
不可解な価格変動や、買えない売れない心配を極力抑えた投資が出来ます。
選定銘柄はファンダメンタルズ分析を通じて選ばれています。
成長性や株価の割安度を検証したうえでの選定です。
ギャンブル性を抑えた銘柄選びという点でも、妥当な選択と言えます。
純資産:124,303百万円
設定日:2021年5月21日
運用会社名:三井住友TAM
▼パフォーマンス(2022/6/30基準)
▼信託報酬、手数料情報
▼投資信託組入れ上位銘柄(2022/5月末時点)
2.脱炭素テクノロジー株式ファンド(愛称:カーボンZERO)
このファンドは、信託報酬の一部を運用会社である大和アセットが寄付します。
寄付先は植樹プロジェクト「Present Tree」です。
購入者はファンドの投資活動を通じ、植樹を行う仕組みになっています。
金銭的な投資による脱炭素化の応援だけではありません。
実際に植樹という目に見える行動も行える、めずらしいファンドといえるでしょう。
銘柄選定は、日本含む世界の株の中から行われます。
温室効果ガス排出を削減するテクノロジーやサービス等を提供する企業を選んでいます。
純資産:74,616百万円
設定日:2021年7月21日
運用会社名:大和
▼パフォーマンス(2022/6/30基準)
▼信託報酬、手数料情報
▼投資信託組入れ上位銘柄(2022/1月末時点)
3.脱炭素ジャパン
世界に通用する日本の素材メーカーに、集中的に投資する内容となっています。
日本の二酸化炭素排出に関連する特許出願数は、10年連続1位となっています。
日本の脱炭素の技術力は、勢力図的に見て強大です。
そんな日本の技術力に資産を預けるのが、この投資信託です。
純資産:46,893 百万円
設定日:2021年8月23日
運用会社:野村
▼パフォーマンス(2022/6/30基準)
▼信託報酬、手数料情報
▼投資信託組入れ上位銘柄(2022/3月末時点)
3本とも純資産と設定日が公開されていて、そこは比べやすいと思いました。
ただ、どのタイミングで買うのかは自分で決めることになります。
私が参考にしているサイトは、銘柄と売り時をAIが示してくれるので、そこは正直、気楽でした。
❞投資信託を3本見て思ったのは、狙い方が分散に寄っているという点です。
1社を当てにいくのではなく、テーマ全体に乗る作りになっています。
つまり個別株とは狙いどころが違うという整理になりました。
脱炭素(カーボンニュートラル)関連のおすすめ本命銘柄の総括
脱炭素(カーボンニュートラル)は、今後数十年かけて世界中が注力する施策です。
テーマ株は短命で終わりがちです。
その中でも異色の、長く注目を浴び続けるテーマとなるでしょう。
個人投資家の買い、機関投資家の買い、ファンド組み入れなどが今後も続くとします。
その場合、株価は5倍10倍を期待できると考えます。
是非脱炭素関連銘柄を検討してみてはいかがでしょうか。
ここまで確認した内容を、分野ごとに並べ直します。
| 分野 | 記事で確認した内容 |
|---|---|
| 再生可能エネルギー(洋上風力発電) | 海に囲まれた日本は設置に比較的向き、「再エネ海域利用法」で国が後押ししています |
| 合成燃料(アンモニア) | 燃焼してもCO2を出さず、アンモニアだけを燃料にする開発が進んでいます |
| 電化(電気自動車) | 乗用車はCO2排出量の11%を占め、2035年に新車販売で電動者100%の宣言があります |
| CCS(二酸化炭素地下貯蔵) | 2070年までのCO2削減量の15%を担う想定の新技術です |
| 投資信託 | 分散でテーマ全体の成長に乗る形で、紹介した3本はいずれも2021年の設定です |
脱炭素は、テーマ株にしては珍しく長く続く見込みでした。この記事の結論は、そこに落ち着きました。
ただ長いテーマほど、いつ入っていつ降りるかで結果が変わります。
私が参考にしているサイトは、銘柄と売り時をAIが示す仕組みで動いています。
管理人が使っている手法は、コロンブスの卵の公式LINEで細かいところまで公開しています。
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