脱炭素関連銘柄のおすすめ本命銘柄を紹介

脱炭素とは地球温暖化の大きな原因となっているCO2(二酸化炭素)などの温室効果ガスの排出を、2050年までに実質ゼロにしようとする取り組みをいいます。

最近ではカーボンニュートラルという単語で表されることも多くなりましたね。

完全に排出を0にすることは不可能なので、排出量と(森林などによる)吸収量を均衡させ、増加量を0にすることを目指しています。

▼カーボンニュートラルのイメージ

引用：環境省管轄HP脱炭素ポータル

この脱炭素(カーボンニュートラル)を実現する上でのいくつかの取り組みの中で重要な位置づけにある銘柄を本命銘柄として紹介していきます。

脱炭素(カーボンニュートラル)実現までの取り組みと主要銘柄

脱炭素(カーボンニュートラル)は2050年に二酸化炭素の排出量を実質0にすることを目標としています。

主な取り組みは以下の工程となります。

▼カーボンニュートラル実現に向けた取り組み
・化石燃料による発電を再生可能エネルギーによる発電へ(風力発電など)
・運輸燃料を電化(電気自動車など)
・化石燃料を合成燃料へ(水素、アンモニアなど)
・過去排出したCO2の対処(CCSなど)

CO2排出量の中でも大きな割合を占める化石燃料発電を再生可能エネルギー発電に置き換えたり、自動車をEV自動車に置き換えたり、燃料を化石燃料からアンモニアや水素などに置き換えたりなどでCO2排出量の削減を図ります。

また過去に排出されたCO2を回収し地下に埋蔵するCCSは、2070年までのCO2削減量の15％相当を担う予定の革新的技術です。

これら脱炭素の実現に向けた対策それぞれのリーディングカンパニーとなりそうな本命銘柄を紹介していきます。

洋上風力発電とは海洋上に発電機構を設置する風力発電となります。

洋上では地上に比べてより大きな風力を持続的に得られるため、安定的に大きな電力供給を可能としています。

既にイギリスやドイツ、中国などで導入され、洋上風力発電は急成長しています。

海に囲まれた日本では設置が比較的向いており、日本政府でも洋上風力の導入拡大に向けて「再エネ海域利用法」を施行するなど、国を挙げて力を入れています。

再生可能エネルギーの中でも特に注目されている選択肢です。

この洋上風力発電において活躍している企業を紹介します。

▼主要銘柄
・三菱商事(8058)：洋上風力の公募第一弾、3海域での事業者に採択
・日立造船(7004)：洋上風力低コスト化の公募事業にて採択。
・住友商事(8053)：ヨーロッパの洋上風力発電に多数参画。
・大林組(8053)：洋上風力の基礎固定方法に独自技術を持つ。
・東京ガス(9531)：洋上風力低コスト化の公募事業にて採択。

アンモニアは燃焼しても二酸化炭素を排出しない「カーボンフリー」の物質であり、水素と並ぶ新たな燃料として注目されています。

石炭火力発電に混ぜて燃やす(混焼する)ことで、二酸化炭素の排出量を抑えることができるとされています。

今後は混焼率を向上させる技術を確立させるとともに、アンモニアだけを燃料として使用できるよう開発が進んでいます。

さらにアンモニアの燃焼後に発生する水素を使って水素エネルギーを生み出すことも期待されています。

そんなアンモニアの活用を促進する企業達を紹介します。

▼主要銘柄
・INPEX(1605)：アンモニアをアラブ首長国連邦から調達する供給網を構想。
・中外炉工業(1694)：アンモニア燃料の工業炉実用化。
・商船三井(9104)：アンモニアを燃料とした大型アンモニア輸送船開発に着手。

乗用車はCO2排出量の11％を占める大きな存在で、そんな乗用車からのCO2排出を限りなく0に近づけることができるのが電気自動車です。

カーボンニュートラルの実現に向け、各国はガソリン車への規制や、二酸化炭素を排出しないEV(電気自動車)などの販売目標を定め、取り組みを進めています。

日本でも2021年1月、菅元首相が「2035年までに新車販売で電動者100％を実現する」と宣言しており、EV(電気自動車)の一般普及なしではカーボンニュートラルは実現できないほど重要な取り組みとなっています。

ここでは電気自動車の拡大に存在感を示す企業を紹介します。

▼主要銘柄
・トヨタ自動車(7203)：電気自動車に注力。
・旭化成(3407)：電気自動車用リチウムイオン電池に用いる技術を持つ。
・宇部興産(4208)：リチウムイオン電池に使う材料などの工場を増設。

大気中の二酸化炭素の回収を行う新技術です。2070年までのCO2削減量の内、15％を担う想定です。

空気中の二酸化炭素を他の気体から分離し、地中深くの岩石の隙間などに貯留する技術です。貯留された二酸化炭素は長い年月をかけて地中の塩水に溶け込んだり、結晶化すると想定されています。

また油田に注入することで二酸化炭素を地中に格納しつつ、石油を押し出すことで石油の採掘量を増やすことが出来るとも考えられています。

▼CCS(二酸化炭素地下貯蔵)の図解

引用：経済産業省資源エネルギー庁HP

このCCSの拡大、開発において存在感を示すのが以下の企業です。

▼主要銘柄
・三菱重工業(7011)：CCS関連の特許数日本一。
・INPEX(1605)：オーストラリアに世界最大級のCCS導入を計画。

脱炭素関連銘柄の中で値上がりが期待出来る本命銘柄5選

前項では脱炭素(カーボンニュートラル)実現へのリーディングカンパニーとなるであろう企業をご紹介しました。

本項では脱炭素関連銘柄の中でも特に値上がりが期待出来る銘柄に注目してご紹介します。

▼本命銘柄5選
・日本電産(6594)
・岩谷産業(8088)
・三菱重工業(7011)
・信越化学工業(4063)
・昭和電工(4004)

EV(電気自動車)向けモーターやパワステシステム、シートやドアの電動システムをはじめ、再生可能エネルギーの発電、蓄電、送配電も包括的に手掛るなど、多面的に脱炭素化社会に向けて製品、サービスの提供を行っています。

▼日本電産のチャート

岩谷産業は、産業ガスを基幹事業としていますが、国内の液化水素メーカーとしてシェア100%を誇る企業でもあります。

日本で初めて商用水素ステーションを開設するなど、水素エネルギー社会の実現に向けて利用開発を積極的に進めています。

▼岩谷産業のチャート


三菱重工業はCCSのリーディメングカンパニーでCCS関連の特許を日本企業の中でもトップクラスの数を所持しています。

しかし三菱重工業の取り組みはそれだけではなく、発電からCO2を発生させない取り組みも行っています。

脱炭素社会実現への取り組みとして、既存の火力発電所を
・石炭→天然ガスへの置き換え
・火力発電から発生するCO２の回収
・水素やアンモニアなどCO2ゼロで発電

と３つのステップで実現させることを計画しており、それに伴う既存の火力発電所の改修なども行っています。

▼三菱重工業のチャート
信越化学工業は、ここ1,2年で脱炭素向け素材の増産やEV電池素材、温室効果ガス(GHG)排出量の削減などに計1,200億円投資をするなど、脱炭素へ向けて大きく投資を行っています。

▼信越化学工業のチャート
昭和電工は使用済みプラスチックを原料に使用してアンモニアを製造しています。

品質は従来品と同等にもかかわらず、製造時の環境負荷を大幅に低減しているとして、公益財団法人日本環境協会が実施するエコマーク認定制度において、製造プロセスとして世界初の環境ラベルを取得しています。

▼昭和電工のチャート


以上がおすすめの脱炭素関連銘柄となります。

一般的にテーマ株は熱しやすく冷めやすいものですが、脱炭素は長期的に注目が集まるビッグテーマと言えます。

ゆえに値上がりする銘柄の数、値上がり率共に大きな期待が持てます。

脱炭素関連銘柄に投資出来る投資信託のおすすめ3選

分散投資でリスクヘッジしながら業界全体の成長や盛り上がりの恩恵を享受できる、それが投資信託のメリットです。

脱炭素関連の銘柄に幅広く分散投資出来る投資信託の中からおすすめを3つ選んでご紹介致します。

脱炭素関連で最も純資産が多い投資信託です。純資産が多い投資信託は適正価格に落ち着きやすく、売買も容易です。

不可解な価格変動や買えない売れない心配を極力抑えた投資が出来ます。

選定銘柄はファンダメンタルズ分析を通じて成長性や株価の割安度を検証したうえで選定されています。

ギャンブル性を抑えた銘柄選びという点でも妥当な選択と言えます。

純資産：124,303百万円
設定日：2021年5月21日
運用会社名：三井住友TAM

▼パフォーマンス(2022/6/30基準)

▼信託報酬、手数料情報

▼投資信託組入れ上位銘柄(2022/5月末時点)


ファンドの信託報酬の一部を運用会社である大和アセットが植樹プロジェクト「Present Tree」に寄付をし、このファンドの購入者はファンドの投資活動を通じ、植樹を行う仕組みになっています。

金銭的な投資による脱炭素化の応援だけでなく、実際に植樹という目に見える行動も行えるめずらしいファンドといえるでしょう。

銘柄選定は、日本含む世界の株の中から、温室効果ガス排出を削減するテクノロジーやサービス等を提供する企業を選んでいます。

純資産：74,616百万円
設定日：2021年7月21日
運用会社名：大和

▼パフォーマンス(2022/6/30基準)

▼信託報酬、手数料情報

▼投資信託組入れ上位銘柄(2022/1月末時点)


世界に通用する日本の素材メーカーに集中的に投資する内容となっています。

日本の二酸化炭素排出に関連する特許出願数は10年連続1位となっており、日本の脱炭素の技術力は勢力図的に見て強大です。

そんな日本の技術力に資産を預けるのがこの投資信託です。

純資産：46,893 百万円
設定日：2021年8月23日
運用会社：野村

▼パフォーマンス(2022/6/30基準)

▼信託報酬、手数料情報

▼投資信託組入れ上位銘柄(2022/3月末時点)

脱炭素(カーボンニュートラル)関連のおすすめ本命銘柄の総括

脱炭素(カーボンニュートラル)は今後数十年かけて世界中が注力する施策です。

短命で終わりがちなテーマ株の中でも異色の、長く注目を浴び続けるテーマとなるでしょう。

個人投資家の買い、機関投資家の買い、ファンド組み入れなどが今後続けば株価は5倍10倍を期待できると考えます。

是非脱炭素関連銘柄を検討してみてはいかがでしょうか。

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